知っておいて損なし！これから家づくりを考える方に送るお得な補助金制度まとめ
家族のあこがれの一つに「夢のマイホーム」というのが挙げられるかなと思いますが、昨今のコロナ禍による経済不安の影響で
（我が家は家を買ってローンを払っていけるのだろうか…）
と悩みが深くなっていたりしませんか？
できることなら、少しでもお得に家を建てたいと思うのが常だと思いますが、そんなお得術、情報を集めるだけでも一苦労ですよね。
今回お伝えしたいのは家づくりをする上で知っておいてほしい【補助金制度】についてです！
必ず該当するとは限らないかもしれませんが、知っておくだけでも家づくりを考える大きなヒントになる事間違いなしですよ。最後まで読み進めてみてくださいね。
目次
そもそも「補助金」って何なの？
健康な家づくりを目指した方がお得になる！？
金利の見定めはやっぱり大事！
そもそも「補助金」って何なの？
まずは「補助金」とは何なのか？
このことから整理していきたいと思います。
補助金というのは、国や地方体が事業者に対して、原則返済不要なお金を支給してくれる制度です。
つまり家づくりにおける補助金も個人に対して支給されるわけではなく、住宅会社等へ支給される流れとなります。とはいえ、その結果、家族が負担する住宅費用は減額されたり、追加のオプションや特典が付いたりするので、お得であることには間違いありません！
ちなみに、この補助金の財源は私たち国民が払っている税金、もしくは今後みんなで払っていく「公債」だったりするわけなので、これまで自分たちが納めてきたものなら尚更、使えるものは使わないと損ですよーッ！
健康な家づくりを目指した方がお得になる！？
では令和3年度時点で、どんな補助金があるのか。今日は2つに絞って紹介したいと思います。
今回も最新の住宅事情に詳しい「前川建築」の茶木さんにお話を伺ってきました。
プロフィール
茶木 均 Hitoshi Chaki
通気断熱WB工法富山会 事務局である田島木材で17年間勤め、シックハウス症候群を解決するべく通気断熱WB工法の普及に携わる。その後、木の香(株)前川建築に入社し、以来10年以上、真に正しい家づくりを目指している。
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補助金が活用しやすい家づくりのポイント
なぜ、国や自治体が「家づくり」に対して補助金制度を設けているのか。
まずはこのことについて理解しておきましょう！
今回ご紹介する補助金は「国土交通省」が支援しているもので、その目的は
地域における木造住宅の生産体制の強化、環境負荷の低減等を図るため、地域の木材関連事業者、流通事業者、建築士事務所、中小工務店等が連携して取り組む、省エネルギー性能や耐久性等に優れた木造住宅・建築物の整備を支援する
と記されています。
つまり、「省エネ」や「耐久性」など環境にも暮らしにも優しい安心安全の家づくりを行うための制度と言えます。
地域型住宅グリーン化事業
1つ目にご紹介するのは「地域型住宅グリーン化事業」。
名称から受ける印象の通り環境に優しい家づくりを指してそうですよね！
これは
長寿命型
高度省エネ型
ゼロ・エネルギー住宅型
省エネ改修型
優良建築物型
の5種類の建物が対象となります。
これらの一定のレベルを達成することで30～40万ポイントの補助になるというから嬉しいですよね。個人が対応できることではないので、補助金を活用したい際には住宅会社の担当に相談するのが一番ですよ！
グループ採択制度でさらにお得！
そして、もう1つ是非知っておいてほしいのが、この「地域型住宅グリーン化事業」のグループ採択制度。これは地域型住宅グリーン化事業のグループに属している住宅会社で以下の規定を満たすと補助が受けられるというもの。（地域型住宅グリーン化事業との併用不可）
低炭素住宅 120万円
ZEH（ゼッチ） 140万円
その他にもいくつかの条件を満たすと上記+20万になるようなものもあるそうなので、家族が安心できる健康的な家づくりをしたい！けど予算は無理をしたくない…というときには欠かさずチェックしてほしいですね。
ちなみに、このグループ採択制度は対象になる企業がかなり限られています。
今回話を聞かせてくれた茶木さんがオススメしている「WB工法」の加盟企業は対象になるということなので、それもぜひ覚えておいてくださいね！
金利の見定めはやっぱり大事！
最後に、今回は補助金についてご紹介しましたが、住宅ローンを組んで購入する場合は、
住宅の価格交渉をしたり！？
妥協したりするより！！？
一番お得に近づく方法はやはり
【金利】
が重要とのこと！
元金が大きいだけに1％と言わず、0.1%でもお得なものを選ぶ方が、頑張ってコストを押さえたり、価格交渉するよりもずっと支払総額を抑えることに直結するそうです。
コロナ禍で先行き不安…と感じる方も多いと思いますが、そんな情勢だからこそ、国や自治体からの手厚い制度が今後も増えてくるだろうと予測されているそうなので、気になる方は気軽に【WB工法 富山】の加盟企業まで問い合わせてみてくださいね。